こんにちは。

当院では2か月以上も前に提案している
抗体検査の実用化。
非常にすみやかにできるはずです。
日本企業の総力を使えば、現在すでに全国民に
行い終わっているほどの技術力生産力はもっているはずです。

これらを免疫パスポートとして使うのでなく
医療関係や、ライフライン、教育関係者、学生を中心に早期に行い
出来るだけ、経済活動や、学業に影響を与えない社会システムを
動かすこと、正しく恐れて前に進む方法としては有効だと
明記してきました。
ご高名な先生も活用法の一つとお話ししていました。

早期診断のPCRや抗原検査（これはできるだけ自動化か人海戦術に頼らないもの）
で症状のある方には、早期治療の介入に入ること。
治療薬が間に合わないならECMOなどの機器などの活用しかないと思います
ここ以上は、感染症の専門におまかせするしかありません。
ワクチンは、実用化は見えていると思います。

どの治療にも、精度やリスクをともなうこと、
その中で早期に決断して利用すべきものはすべきです。
命がかかっている疾患なのですから。
アベノマスクの生産決断費用時間など全く無用です。

もっと中枢な医療の、決断力と行動力が今、国に託されています。
臨床医の専門家が、そろそろ前面に出て、立案しないと
第２波は太刀打ちできません。

市中医療機関の機能を維持させるため、社会活動を停滞させないため
専門外の大臣や首長の意見より、
感染症内科の臨床医（例えば恐縮ですが舘田先生等）を中心にした意志支持決定。
検査は、科目を問わない市中開業医（クリニックレベル）に振り分け
（もちろん症状のある方は、今まで通りの流れを踏襲し、対応機関の
　きっちりとしたすみわけが大前提ですが。）
臨床検査技師、保健所の負担軽減を図り、
一方で診療に専念できるシステム構築を。
大阪モデルとか地域で、せこいことではなく
日本モデルで行う時期だと勝手に思います。

自粛自粛と言う担当経済大臣や首長の判断を待っている間に第2波が来てしまいます。
特に一旦、感染数が減っている今だと思います。
ワクチンは、科目関係なく、医師である以上きっと動いてくれると思います。
リスクや補償は国単位での対応が必須ですが。

医療関係者は、前向きな予防健康医療には、すぐに動いて頂けるはずです
そのための、医師看護師臨床検査技師ですから。